思ったとおり Dラム価格の下落が本格化   韓国半導体いよいよ正念場

ようやくメモリー価格の下落が目に見えてきました。

朝鮮日報の記事です。

価格の下落、 半導体「試練の季節」

韓国二大半導体企業である、サムスン電子とSKハイニックスが内憂外患の危機的状況に置かれた。
主力の半導体製品DラムとNAND型フラッシュの価格が今年第4四半期から本格的に下降局面に入った上に、中国政府の独占規制の動きまで可視化されているからである。

Dラム価格(PC用製品固定取引基準)は、先月7.31ドルで、9月より10.74%も暴落して、本格的な下降局面に突入した。
Dラムの固定取引が落ちたのは2016年5月以降、2年5ヶ月ぶりだ。

このような状況では、中国の反トラスト当局は16日の記者会見で、「サムスン電子、SKハイニックス、米国マイクロンのメモリ半導体価格談合の調査と関連した証拠資料を多く確保して重要な進展を成し遂げた」と発表し韓国の半導体業界を緊張させてている。

これにより、主要な市場調査会社と民間経済研究所は、世界の半導体市場の否定的な見通しを相次いで出している。
現代経済研究院は18日、報告書で「来年の半導体市場の成長が鈍化し、ICT(情報通信技術)産業全体が後退局面に入るだろう」とし「世界経済の萎縮と中国発のリスクに起因した半導体需要の減速が開始され成長も停滞するだろう」と述べた。

第4四半期については、本格的な価格下降

台湾の半導体市場調査会社であるDラムエクスチェンジは、最近の報告書で、「Dラムの価格下落は、10月から開始された」とし「このような傾向は、第4四半期以降も継続して下落幅も拡大するだろう」と展望した。
Dラムエクスチェンジはまた、「メモリー半導体の需要は減る中で、企業の生産量は増え続け供給過剰現象が続く可能性が高い」と予想した。

メモリ価格の下落は、全てのファクターで同時に進行されている。
まず、高価なメモリー半導体需要を主導してきたグーグル・アマゾン・マイクロソフトなどの主要なクラウドサーバーを持つ企業は下半期に入って追加注文の規模を大幅に減らしている
これは必要とされるメモリ在庫を十分に確保したという意味だ。
SKハイニックスの関係者は、「大規模な契約で、半導体を大量に発注してきたサーバーメーカーが、第4四半期から、必要に応じ、半導体を確保する少量の契約に戦略を変えた」と述べた。

さらに、モバイル用半導体の需要も減る雰囲気だ。
これは米国アップルのiPhoneの新製品の販売量が急減するという見通しが続いているからだ。

アップルの新製品であるiPhoneのX(テン)SシリーズとiPhone XRが性能に比べて高すぎる価格のせいで、市場での反応が思わしくない。
これにより、アップルのiPhoneの生産量の減少が核心部品であるメモリ需要の減少につながる可能性が高い。

スマートフォン業界関係者は、「すでに販売量減少が始まったサムスン電子のスマートフォンに続き、アップルまで生産量の削減が始まり、モバイル全体の半導体の需要が停滞状態に陥った」と述べた。

市況悪化時に刃先向けた中国政府

このような状況で、更に中国政府は、サムスン電子、SKハイニックス、米国マイクロンなどのメモリ3社を狙った独占調査に速度を高めている。
中国の当局者が「半導体の調査で重要な進展」に言及したのは、メジャー3社の価格談合を立証する資料を十分に確保したという意味に解釈される。

中国の反トラスト当局は、約6ヶ月の間に、サムスン電子、SKハイニックス、マイクロンからPC・モバイル・サーバー用の半導体製品の関連資料から価格変動推移、顧客各社との契約内容などの資料を大挙収集・分析してきた。

これに対して、国内の半導体メーカーは、「企業間の技術力が互いに差が出るの価格を談合する理由がない」と釈明しているが、中国政府がなんらかの方法でメモリ3社を圧迫するというのが業界の見方だ。

Dラム市場の場合、メモリ3社合算シェアが95%以上であるほど強固な独占体制を構築しているうえに、これらの3社の営業利益率(売上高に対する営業利益の割合)が50%を超えて、中国のPC・スマートフォンメーカーの不満が加わっているからである。

2004年に米国司法省がサムスン電子とハイニックス、マイクロン・インフィニオンなど1兆ウォンに達する課徴金を賦課した際にも、HPなど米国PCメーカーは死ぬ徐た半導体企業があまりにも多くの利益を取るというのが口実があった。

半導体業界の関係者は、「中国当局が課徴金賦課に続いて、特定の製品の販売中止まで下げる場合、国内の半導体メーカーにも相当な打撃になるしかない」とし「自国半導体産業の育成に乗り出している中国当局がどちらに跳ねる開きするのは難しいが も未来の不確実性を加重させる」と述べた。

 

少し前の記事なんですけどね。

記事を見るとスマホ、サーバーの需要が減ったからなんて書いてます。
おかしいですよね。

特にスマホなんてギャラクシーが全く売れなかった状況を考えればわかります。
このブログにも書いてきましたが、スマホの需要なんてものはありません。
だってそうでしょ?
スマホそのものが飽和状態にあることはかなり前から言われ続け、実際に販売数は頭打ちになってるんです。

スマホで使うからメモリーの供給が追い付かないなんて理由はありえません。
次にサーバー需要ですが、こういった設備投資は通常、市場の状況より早めに動くものです。
株価をみれば分かるように、アメリカは加熱しすぎてバブル気味になりつつある市場を抑え込むため利上げを始めています。
そういった背景があるなかで、需要がさらに加速するという事態はちょっと考えられません。

で、メモリー価格の下落が本格化し始めたのが今年の後半。
これはアメリカと中国から談合の疑いをかけられた時期とほぼ一致します。
つまり、昨今の価格高騰はずばり談合の成果といっていいでしょう。

事実、この時期この三者は製造業としては考えられない利益率をたたき出し続けました。
が、談合が疑われ始めて半年で価格が30%程度ダウン。
しかも、この下落はとどまる気配が見えません。
多分、時期に2017年の水準にまで下落すると私は考えています。

さて、こうなると困るのは韓国の産業。
日本の技術をパクって世界一となった造船はもはやゾンビ産業。
そして、両輪といわれこれも同じく日本の技術をパクって発展した自動車産業、現代も中国、アメリカで販売が右肩下がり。
そういえば、サムソンルノーもありましたね。
ここも恐らく日産の影響力が強まり、減産へと向かうことでしょう。

そして、最後に残された日本の技術をパクって発展した半導体産業。
これも、中国の追い詰められ風前の灯。

OECD最悪クラスの失業率。
市場は株と通貨の同時安、これはマネーが韓国から抜けていっていることを意味します。

韓国側はアメリカの利上げによる影響と考え対抗手段として、韓国も利上げをするようです。

ですが、利上げというものは市場にとってネガティブ。
確実にマネーの流動性を悪化させ、景気の停滞を招きます。
それでも、利上げせざるを得ないのは韓国ウォン安によるものに他なりません。

が、利上げでこの通貨安が止まるかどうかは極めて不透明。
むしろ、悪化させてしまう可能性が高い様に思います。

いよいよ、韓国に本格的な崩壊の風が吹き荒れるのかもしれませんね。

 

 

どうしても、これは書きたいので・・・

 

今年初めにはとあるメディアのこんな記事が書いてました。

 

メモリ価格の上昇が続いている。
過去の価格を知ってしまうとどうしても購入を躊躇してしまうが、今購入を避けたところで、この先以前の価格まで下がる保証はない。

むしろ、スマートホンでもPCでも大容量の需要が高まる一方で、トップメーカーの生産体制に大きな変化は見られない。
さらに上昇を続ける可能性もある。あまり相場のことは考えずに欲しいときに買うのがよいだろう。

 

当時、私はこの記事をみて、韓国から金をもらって書いてるのかと思うほどあきれ果てました。
メディアの書くことなど信用せず、自分で調べることがやはり大切ってことですね。

Pocket

コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。

Loading Facebook Comments ...